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入社した後の待遇が事前条件と異なる場合の対処法

まず理解しておきたいのが、会社は生き物であり、常に変化しているということ。たとえば、1カ月前の面接時には存在していた海外事業部が、あなたが入社したときには廃止されていた、というようなケースも存在し得ます。経営者の交代による全社での事業改善、事業部の再編成などによる事業計画や目標のマイナーチェンジは、会社が日々、そのときどきのベストを模索して変化し続けていることを思えば、ごく当たり前のことではあるのです。
そういった事情を考慮せず、自身の主張ばかりを声高に訴えるのは、やはり身勝手。あなたが入社した後も会社は常に変化し続けるのですから、お互いの円満な合意点を探す努力が大事でしょう。
さて、ではそういう前提で、あなたが要望した条件が入社後に果たされない場合はどのように対応すれば良いのでしょうか。


まずは、雇用契約書をよく確認してみましょう。仕事内容、ポジション、年収は、原則的には転職活動中に提示された内容が順守されなくてはなりません。
明らかに当初の希望と違った場合は、直属の上司に相談しましょう。もしかしたら、面接担当者・人事とのコミュニケーション不足で、上司があなたの希望を把握していないのかもしれません。
年収など待遇面での相談ならば、直接上司に話すよりも人事部に相談した方が良さそうです。組織が未成熟なベンチャー企業の場合なら、経営者との話し合いが効果的でしょう。


ただし注意したいのは、事前の条件と待遇が違うのは会社の都合でもミスでもなくあなた自身の能力がまだ評価されていない証拠かもしれない、という場合です。
たとえば、「試用期間後3カ月でマネージャー職」にという約束が守られなかったとしたら、そこには「入社後の仕事ぶりが職場から評価されていない」可能性もあるということです。会社にとって必要な人材と認識されていれば、会社側の事情が変わってしまった場合も、雇用契約書の内容に沿った調整が行われるはず。不満を並べ立てる前に、少し冷静になって、自分自身の仕事を反省・改善する時間は必要でしょう。


会社によっては、雇用契約書を交わさず、待遇や仕事内容を口約束で終わらせてしまっている場合もあります。そのときは残念ですが、絶対に譲れない条件が覆されていない限り、現状の境遇を前向きに受け入れた方が賢明です。短期間での退職はキャリアに大きく傷をつける可能性が高いので、やはり何よりも気をつけたいのは、入社前に条件面での合意をしっかりとりつけておくことなのでしょう。

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