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求人広告内、職務内容の正しい読み方

前回の記事では、応募条件や待遇の表記について、意識すべき注意点を紹介しましたが、ここでは、求人情報の項目別に、特に入社後に担当する職務内容について、意識すべき注意点を紹介していきます。



1.募集職種
職種名は、業界や企業によってさまざま。たとえば、雑誌の「編集」職を、エディター、クリエイティブディレクター、などと言い換えるのが好例です。管理系職種の場合、人事の仕事を総務が掛け持ちしたり、知財の仕事を法務が掛け持ちするなど、職種間の境界があいまいな企業も少なくありません。たとえば人事を志望している際、職種名だけ見て「人事という言葉が入っていない」とすぐに判断してしまわずに、「もしかしたら人事に近い仕事ができる職種では?」、「職種名が違うだけで実質業務は人事なのでは?」などと、自分の希望に添う仕事である可能性を疑ってかかる姿勢が必要です。


2.職務内容
職務内容が詳細に書かれている場合は、採用を検討している人員がごくわずかで、入社後に担当する業務内容がすでに決定されていることが多いでしょう。企業側が求めているスペックも限定されているので、未経験者には難しい案件かもしれません。応募時の注意点としては、「新卒採用業務」についての募集であることが明記されているのに、「新人教育を究めたい」などと応募書類や面接で自己主張するのは減点材料。あくまでも、職務内容に沿った能力をアピールするのが、採用への近道です。
職務内容がおおざっぱにしか指定されていない場合には、比較的募集人数が多く、応募者の能力や経験次第で、希望が通ることも多いでしょう。未経験者にとっても可能性がある案件です。ただし、他の項目もおおざっぱに書かれているところが多い場合は、ただ人事担当者がおおざっぱな人間であり、実際は職務内容もガチガチに決まっている、という可能性もあるので、注意が必要です。


3.語学力
英語力が必要と書かれている場合は、実際の業務で使う可能性が高いため、読み書きすべてまったくダメ、という方では、他に相当な魅力がないと厳しそうです。TOEICの点数が足りない場合も、最低1割くらいの誤差でなくてはなかなか採用には至らないでしょう。難しいのは、「中級」や「日常会話レベル」などの、あいまいな表現です。語学力の項目の補足や、職務内容の項目に、実際に英語をどんなシーンで使うか書かれている場合はそこを参考にし、どうしてもイメージがつかない場合は、直接人事に問い合わせても良いでしょう。


4.特記事項
特記事項や、求める人物像、などの項目には、会社の雰囲気や重視する人間性が書かれています。ここが、面接時にアピールすべきポイント。特に、職務経験が不足していたり、年齢的なマイナスがある場合は、不利を覆すヒントがここに明記されているので、「当たり前のことしか書いていない」などと思わず、しっかり目を通しておいてください。求人広告には、ムダなことなどひとつも書かれてはいないのです。

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